訪問マッサージの施術者が営業できる体制づくりへ

更新日：7月8日

訪問医療マッサージの営業体制を”施術者”で固める営業体制を実現する方法の重要なポイントは『役割＋営業戦略』です。またそれ以外の大きな要素として、やはり施術者が営業を行いたいのか？どうなのか？という意思が必要となります。

本日のテーマは『訪問マッサージの施術者が営業できる体制づくりへ』です。

とは言ってもですね、実際には「営業活動をやりたい！」という施術者は決して多くはありません。私の知る限り、自ら高い目標を掲げている一部の施術者のみが、営業の必要性や重要性をポジティブに受け止め、自発的に動こうとしています。

これまで数多くの訪問医療マッサージ事業を支援してきましたが、経営者を除き、営業活動に積極的だった施術者が在籍していたのは、実際には1社だけでした。

とはいえ、私たち福祉ビジョングループがこの6年間で関わってきた事業所の数も10社に満たないため、サンプルとして多いとは言えませんが、それでも傾向は見えてきます。

このように、どの事業所でも同様の悩みを抱えているのではないでしょうか。

特に、フランチャイズで新たに訪問医療マッサージを始めるケースでは、ゼロからのスタートで「人材」と「営業力」の両面に課題を抱えており、軌道に乗せるまでに相当な苦労があります。

訪問医療マッサージという業態に初めて触れるオーナーにとって、何をどのように進めればいいのかが見えず、大きな不安を抱えているのもまた事実です。

YouTubeチャンネルを新しく作り直しましたので、こちらもぜひチャンネル登録お願いいたします！

【専用ちゃんねる】↓↓

本日のおすすめは『人材離職を防ぐ具体的な方法３選』です。

こちらもよろしくお願いいたします！

↓↓

訪問医療マッサージ事業を始めるにあたり、想定しておくべき基本的な組織体制は以下のとおりです。

この中でも特に重要な役割となるのが営業人員です。

とはいえ「営業担当」という名称では、医療・介護業界においてあまり良い印象を与えません。そのため、「地域連携相談員」といった呼称で、地域とのつながりを意識した役割として位置づけることが望ましいでしょう。

これは単なる呼び方の工夫というより、業界への配慮と信頼構築の第一歩でもあります。

しかし、先ほども触れたとおり、立ち上げ段階から営業人員を採用・配置するのは現実的にハードルが高いです。

というのも、訪問医療マッサージの営業は、一般的な営業マンでは太刀打ちできないほど専門的な知識と医療・福祉の現場に関する理解が必要です。

さらに、業界の独自性に対応しながら地域での認知を広げるには、相当な行動量も求められます。

このような背景から、即戦力となる人材を確保しようとすると、年収400万円以上を提示しなければ採用が難しく、実際には高齢者の応募が中心になるという現状もあります。

こうした状況を踏まえると、事業のスタートアップ期にはまず施術者自身が営業的なスキルや地域連携のノウハウを身につけ、実際に行動してもらう形が、現実的でかつ効率的です。

営業体制づくりというのは、人×ルールがあって初めて成り立つものです。またそこに重要なのは『戦略』です。人がルールのもと、戦略を実行することが営業体制の最初の形であると考えています。

このルールを作ること、戦略を検討することは非常に専門的であり業界特有の知識がなければ構築することができません。

私たち福祉ビジョングループは訪問医療マッサージ事業のスタートアップ時の営業体制構築・集客支援を行っていますので、もし分からないことがあれば遠慮なくご相談くださいませ。

ご連絡お待ちしております↓↓

個別無料相談フォーム

https://forms.gle/GLJ1AjoB8ifsiaHC9

FukushiVisionGroup株式会社

医療・介護・福祉経営かかりつけコンサルタント

東京都中央区銀座1-22-11　2F

fvg.daihyou@gmail.com

最新記事