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採用戦略①都市部と地方の違い/採用力
- 7月5日
- 読了時間: 6分
はじめに
おはようございます。FukushiVisionGroup株式会社の塚本です。
本日から、医療・介護・福祉業界の具体的な『採用戦略』について、解説したいと思います。
「THE 採用力」から抜粋し、ブログ用に少しだけ加工しております。もし、先を読みたい！という方がいましたら、辞書代わりにご購入ください。
実は、7月1日から7月4日までの三泊四日の旅に出ていました。
沖縄県のコンサル需要や医療・介護・福祉事業における情報交換など、とても充実した出張でした。
やはり、全国どこでも人材不足は顕著なようです。
それでも、尚、外国人人材の活用は視野にいれながら、県内で人材を確保するための『戦略』は、最大限、考えるべきだと思っています。
母数を増やし、分子を取り合うか。または、分子を増やすか。
そのために、組織としてできることは、必ずあります。
近道はないですが、確実に進められる採用戦略があるはずです。
採用戦略の重要性
「採用力」を語るうえで欠かせない重要なのは「人材採用戦略」です。
この採用戦略には大きく二つの側面があります。
① 求職者が応募に至るまでのプロセス
② 応募してから入社に至るまでのプロセス
この二つのプロセスを徹底的に、そして超具体的に検討し、実行していくことが人材採用を成功させるためのポイントとなります。
採用戦略を丁寧に組み立てている組織は、どちらかと言えば規模が大きいところに多い印象があります。
私自身、これまで病院、介護施設、在宅介護・医療分野など、さまざまな業態で採用支援を行ってきましたが、“具体的な戦略”をしっかり検討している組織は決して多くありませんでした。
もちろん、従業員数が5人以下の小規模事業所であれば、そこまで精密な採用戦略は必要ありません。
しかし、従業員数が50人を超える規模となり、特に人材確保が難しい都市部以外の地域においては、採用戦略の精度そのものが、採用活動の成果を左右するのは当然です。
とはいえ、どれだけ綿密に戦略を立てても、想定した通りの成果が出ないことは当然あります。
むしろ、計画通りにいかないことの方が多いと思います。
私たちが経営コンサルタントとして採用支援を行っても、求める結果を得られない事もあります。
それでも諦めず原因と結果を見つめ直し、PDCAサイクルを回しながら”自分たちの人材採用手法”を確立することが、揺るがない人事戦略の柱となるのです。
都市部と地方の違い
１．都市部の戦略は地方では通用しない
私たちが採用支援を行う範囲は、都市部や地方に限らず、全国津々浦々に広がっています。
どれほど遠方であっても、国内であれば決してお断りしない―それを私たちのモットーとしています。
都市部と地方の双方で採用支援を行ってきて強く感じるのは、都市部で通用する採用手法は、地方ではまず通用しないという現実です。
これを読んでいる方は「そんなの当たり前だろう」と思われるかもしれません。
しかし、実際に現場に入り、採用活動を支援してみると、その“当たり前”がどれほど大きな壁として存在するかがよく分かります。
おそらく地域の文化・価値観・社会性など、地域性が採用活動を大きく左右しているのでしょうが、大手企業のようにフォーマット化された採用手法では、人材確保は非常に困難なのです。
むしろ必要なのは、地域に合わせた“個別性”です。
そして、その地域特有の個別性を「知る」ためには、これまでの採用活動の実績を広く、そして深く分析し、その地域ならではの採用の関連性・成功パターン・特有の傾向を導き出す必要があります。
２．都市部と地方の採用手法
例えば都市部であれば、転職・就職のプロセスにおいてインターネット活用が当たり前です。
各種求人媒体を使うのがごく自然であり、近年ではSNSを活用した採用手法も非常に活発になっています。
一方、地方では、私が実際に支援した医療機関の多くが、いまだに転職や就職といえばハローワークが中心です。
また過去の採用実績を丁寧に分析すると、かつては“職員紹介”が主流であった時代もあります。
こうした現実を踏まえると、その地域で成果を出すためには、インターネット媒体も活用しつつ、ハローワークと社内紹介を軸にした採用戦略を組み立てる必要があります。
場合によっては、地方紙や折込チラシなど“紙媒体”が非常に強力な手段となることすらあります。
このように、都市部と地方では採用戦略は大きく異なる上、同じ地方でも地域が変われば戦略も変わります。
だからこそ、採用戦略を考えるときには、地域性を理解し、その地域に合わせて採用手法を最適化する視点が不可欠なのです。
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塚本洋介
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プロフィール
FukushiVisionGroup株式会社
医療・介護・福祉経営コンサルティング
塚本洋介（社会福祉士・福祉マネジメント修士）
千葉商科大学商経学部経済学科卒業
日本社会事業大学専門職大学院福祉マネジメント研究科修了
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