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おはようございます。
医療・介護・福祉経営コンサルティング SELPFULJAPAN合同会社の塚本です。
本日は『部下とのコミュニケーションの方法』について考えていきます。
さて、例えば急に部下とのコミュニケーションの方法について尋ねられても中々答えにくいものですよね。
コミュニケーションと言われると、なんとなく”仲良くする”といったイメージがありますが、職場において、ただ仲良くするだけ果たして、コミュニケーションが図られているのでしょうか。
医療・介護・福祉業界でも、役職が付けば自ずと部下ができますよね。ただ、まあどちらかというと部下よりも同僚に近いかもしれません。
縦の関係は中々、想像しにくいものです。
コミュニケーションの定義が”仲良くする”では、様々な障害が発生する可能性もあると思います。
例えば、慣れ合いから出てくる”わがまま”です。
協調性がなくなったり、自分だけ休みを多く取り出したり、何でもかんでも要望を言ってくるようになるのは、大きな障害だと言えます。
コミュニケーション。 つまり部下に対してコミュニケートした結果、最終的に困るのは上司の可能性もあるとうことですね。
昨今、Instagramなどで有料老人ホーム、訪問看護ステーション、訪問介護ステーション、歯科医院までもが職場の仲良さアピールをしています。
そうすることにより、利用者確保、あるいは専門職人材の確保に努めているのです。
しかし、Instagramで掲載されているような、いつでも楽しい雰囲気から、実はピリピリとして職場だった場合、大きなギャップが生じてしまいます。
ここも、実は相手に誤解を与える比較的大きな障害かもしれません。
話を戻しますと、今、部下を持っている医療・介護・福祉業界の方たちで部下とのコミュニケーションに悩んでいる場合、実はそこまで気にしなくて結構です。
というのも、仕事というのは目的があり、目的達成のために人は役割を与えられています。
ですから、役割さえ果たしていれば過剰なコミュニケーションなど必要ないのです。
目的達成のために必要な最低限のコミュニケーションは必要となりますが、ストレスや時間を浪費してまで対応する必要はないということです。
ただし、それでも部下の様々なリスクは考えられます。
・退職
・仕事の成果
・ルールの逸脱
これら３つは、できれば防ぎたい部下が抱えるリスクではないでしょうか。
これを解決するには、上司のあなたの裁量で、あなたのルールでコミュニケーションを図るというよりは、あなたの業務ルールとしてコミュニケーション機会を適切に設ける必要があるかもしれません。
つまり、コミュニケーションという曖昧な時間軸、内容、取組みに対して業務ルールとして盛り込んでしまえば、やらざる負えないということです。
以前、私が訪問医療マッサージ事業所の社長と副社長に助言したのは、コミュニケーションルールでした。
そこでは、従業員の経営者に対する憶測や噂が飛び交い現場職員の感情が、大きく揺さぶられていることが多々ありました。
しかし、そのことすら気づかない経営者たちは、とにかく一方的なコミュニケーション擬きで組織を作っていったのです。
結果、創業10年にもかかわず平均在籍年数は2年程度。
ほぼ毎年、人が入れ替わっている状態でした。
そこで対策として、まずは小さな組織にもかかわらず必要最低限のコミュニケートすらできていない事実を伝え、業務ルールとして会社カレンダーに職員面談を予定したのです。
すると、職員と交流ができたことで現場で起こっている問題が明らかになり、解決への道へ乗り出せることになったのです。
その後、離職率はどうなったかわかりませんが、結局は組織が目的達成するために必要な最低限のコミュニケーションは必要なのです。
もし、今、管理職やチームや部署をまとめるリーダーになっているのであれば、業務的に部下とのコミュニケーションを組み込むことをお勧めいたします。
まずは『コミュニケーション機会』からつくっていきましょう。
それでは。
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